投稿者: 昔よりはるかに大きな扱いでは！ノーベル生理学・医学賞に坂口志文、同化学賞に北川進両博士の受賞決定以降、授賞式に至るまでの報道ぶりに考えさせられたことは多い。筆者は１９８７年に利根川進氏が生理学・医学賞を受賞した際、ストックホルムで授賞式を取材した経験がある。授賞式の様子を伝える以外の記事を要請された記憶がない。授賞式の記事と写真を送り終え、晩餐会が行われている頃は、共同通信ストックホルム通信員の高橋功氏と街で飲んでいた。「ノーベル賞の晩さん会に出られるなんてスウェーデンの人間にとって夢のようなことなのに」。あきれたような顔で高橋氏に言われた言葉を思い出す。取材者用の席は用意されていたはずなのに晩餐会をのぞこうともしなかったことに対してだった。
２５年ほど前が多い受賞者の成果
今年ないし今後、ノーベル賞を受賞する可能性が高い研究者を選び、毎年、ノーベル賞受賞者決定の直前に「引用栄誉賞」を贈る。ノーベル賞受章者発表の直前、国際学術情報サービス会社「クラリベイト」によるこうした発表が恒例となっている。同社が保有する大規模な論文データベースの分析結果が主たる選考法だ。
「ノーベル生理学・医学賞、物理学賞、化学賞が最近、新しい成果を挙げた研究者に贈られる例が今後増える可能性はある。ただし、これまで受賞対象となった研究成果は２５年くらい前に最初の論文が発表された、つまり比較的古い成果が多い」。その記者発表の会場で、同社の安藤聡子アカデミア・ガバメント事業部リード・ ビジネスソリューションコンサルタントから聞いた言葉だ。中国本土の研究者や研究機関の活躍ぶりが近年目覚ましいことを示すデータは数多い。にもかかわらず、中国本土を研究拠点とする研究者に「引用栄誉賞」が贈られるのは今年が初めてという発表に対する説明を求めた筆者への答えであった。
坂口氏は２０１５年に、北川氏はさらにその前の２０１０年にこの「引用栄誉賞」を受賞している。安藤氏が指摘していたようにまさに、最初の重要な論文が公表されたのは25年ほど前というケースに当てはまる。世界に向かって胸を張れるような出来事が少ない昨今だ。成果がいつごろのものかなどを気にせず両氏の受賞を多くの日本人が共に喜び、誇らしく思うのは当然だろう。ただし、報道機関なら日本の研究力や科学技術の実態についてももっと関心を持ってもらいたい。それが今回の坂口、北川両氏のノーベル賞受賞に伴う新聞、テレビの報道に対して抱いた思いだ。
著しい科学技術指標の数値低下
安藤氏のいう２５年ほど前という数字から、文部科学省科学技術・学術政策研究所が毎年公表している「科学技術指標」に示されている数値を見直してみた。ことし５月に公表された最新の「科学技術指標２０２５」には、日本の研究機関から生み出された自然科学系論文の質と量を示す表がある。最新の数値として２０２１～２０２３年の年平均値とともに、その１０年前、２０年前の数値も示されている。一方、２０２０年公表の「科学技術指標２０００」には２５年前（１９９６～１９９８年の年平均値）も示されている。つまり両指標に載っている表から、この２５年ほどの間に日本の研究力がどのように変わってきたかが読み取れるということだ。
自然科学系の論文総数をまず見てみる。２５年ほど前に相当する１９９６～１９９８年の年平均値で日本は６０,７０４（世界全体の総数の８・７％）。１位米国の２０２，５３０（同２８・９％）にはだいぶ水をあけられているとはいえ世界２位の多さだ。しかし、その１０年後（２００６～２００８年の年平均値）には、６６,４６０（同６・７％）と米国、中国（香港も含む）に次ぐ３位。その１０年後（２０１６～２０１８年の年平均値）には６４,８７４（同４・２％）とドイツにも抜かれ４位。さらにその５年後（２０２１～２０２３年の年平均値）には７０,２２５（同３・４％）と、インドにも追い越された５位に順位を落としている。
最近、目にすることが増えた「ｔｏｐ１０％論文数」でみると、日本の国際競争力の急激な低下はより明らかだ。「ｔｏｐ１０％論文」とは価値ある論文がどのくらいあるかを知るための指標で、他の研究者から引用された回数が同じ専門分野の論文の中で上位１０％に入る論文を指す。１９９６～１９９８年の年平均値は４,２３７（上位１０％論文総数の６・１％）と米国、英国、ドイツに次ぐ４位だったのが、その１０年後（２００６～２００８年の年平均値）には４,４６１（同４・５％）と米国、英国、中国、ドイツに次ぐ５位。15年後（２０１１~２０１３年の年平均値）には４,４１０（同３・５％）とフランス、カナダにも抜かれ７位、２０年後（２０１６～２０１８の年平均値）には３,８６５（同２・５％）とイタリア、オーストラリアにも抜かれ９位。さらに直近の２５年後（２０２１～２０２３年の年平均値）ではインド、韓国、スペイン、イランよりも下位の１３位、と低下は止まらない。本数、シェアとも３，４４７（同１・７％）と、この２５年で最低となっている。
高被引用論文著者わずか８８人
日本の研究力低下を示す数値は公表されているだけでもこのほかにいくつもあるが、もう一つだけ挙げる。冒頭に紹介したクラリベイト社は国際ノーベル賞を受賞する可能性が高い研究者とは別に「高被引用論文著者リスト」というものを毎年、公表している。１１月１２日に公表された最新リストでは６０カ国・地域、１,３００以上の機関に所属する６,８６８人もの研究者が名を連ねている。他の研究者に引用される論文の多さから「２２の分野（大半が理系）でそれぞれ真に世界的な影響力を持つ研究者」と認められた研究者たちだ。最も多かったのは米国の機関を主たる研究拠点とする２,６７０人で全体の３７・４％に相当する。次いで多かったのが中国本土の１,４０６人（全体の１９・７％）、３位が英国で５７０人（同８・０％）となっている。日本の機関に属する人たちは何人いるか。わずか８８人（同１・３％）。国・地域別でも１３位とさえない。
クラリベイト社の発表資料には、これら「高被引用論文著者」が数多く所属する上位５２の機関名も示されている。１位の中国科学院（高被引用論文著者数２５８人）、６位の米国立衛生研究所など７機関以外はすべて大学だ。この資料だけでも研究力の維持・向上に大学が最も大きな役割を担っているのは、どの国・地域でも共通した現実ということが分かる。ハーバード大学（同１７０人）をはじめ２０校が名を連ねる米国、清華大学（同７１人）をはじめ７校の中国本土、オックスフォード大学（同５９人）をはじめ５校の英国、メルボルン大学（同３３人）など４校のオーストラリア、さらにアジアでは香港、シンガポールがそれぞれ２校入っている中で日本の大学の名はない（大学以外の機関も）。
世界ランキング１００位内大学も増えず
それにしても日本の大学の研究力が国際的に非常に見劣る現実にあまりに多くの日本人が無関心すぎはしまいか。まず、日本政府の近年の取り組みの一つに触れた後、状況の深刻さをあらためて感じさせられた最近の出来事を紹介したい。日本の大学の国際競争力とグローバル人材の育成を目的に日本政府が２０１４年から実施した「スーパーグローバル大学創生支援事業」という大学テコ入れ策がある。第一の柱といえるのが「世界ランキングトップ１００を目指す力のある大学」として１３校を指定した有力大学支援策だった。
世界ランキングと言えば日本の多くの新聞も毎年、一応、記事にしている英国の教育誌「タイムズハイヤーエデュケーション（ＴＨＥ）」と、同じく英国の高等教育評価機関「クアクアレリ・シモンズ（ＱＳ）の二つが有名だ。「スーパーグローバル大学創生支援事業」が始まった２０１４年に公表済みのランキング結果をみると、上位１００位に入っていたのはＱＳで東京大学３１位、京都大学３６位、大阪大学５５位、東京工業大学６８位、東北大学７１位と５校ある。ＴＨＥはより厳しく東京大学２３位、京都大学５９位だけだ。上位２００位まで広げると、ＱＳは名古屋大学１０３位、九州大学１２６位、北海道大学１３５位、慶応義塾大学１９７位、筑波大学１９８位が入っており、ＴＨＥは東京工業大学１４１位、大阪大学１５７位、東北大学１６５位となっている。
では１０年間のこの事業が終了した翌年、２０２４年はどうだったか。事業開始前に比べＱＳは１００位内が１校減り、２００位内は同数、ＴＨＥは１００位内、２００位内とも大学の顔触れは全く変わらない。「世界ランキングトップ１００を目指す力のある大学」と銘打った事業も世界大学ランキング結果から見る限り、これといった成果があったようには見えない結果といえよう。（ＱＳ：東京大学３２位、京都大学５０位、東京工業大学８４位、大阪大学８６位、東北大学１０７位、名古屋大学１５２位、九州大学１６７位、北海道大学１７３位、早稲田大学１８１位、慶応義塾大学１８８位。ＴＨＥ：東京大学２８位、京都大学５５位、東北大学１２０位、大阪大学１６２位、東京工業大学１９５位）
東京科学大学初の評価対象に
この事業が終了した後の大学に関する目を引いた出来事に２０２４年１０月１日付で東京工業大学と東京医科歯科大学が統合して東京科学大学となったことがある。今年６月に公表された最新の「ＱＳ世界大学ランキング２０２６」で、東京工業大学の順位は８５位、東京医科歯科大学の順位は６９７位だった。当然、その後に公表された東京科学大学が初めて評価対象となったＴＨＥの「世界大学ランキング２０２６」が注目されてしかるべきだと思われた。
ところが１０月９日に公表された最新の「ＴＨＥ世界大学ランキング２０２６」では、２００位内が東京大学２６位、京都大学６１位、東北大学１０３位、大阪大学１５１位。これは前年と比べてもさほど大きな順位変化はない。１９５位とこれら４校に続き２００位内に入っていた東京工業大学が評価対象外となってランキングから名が消えてしまったのは当然だ。ところが代わりに初めて評価対象となった東京科学大学の順位は３０１－３５０位。東京工業大学と東京医科歯科大学が統合した効果が見られないばかりか、１０年かけた「スーパーグローバル大学創生支援事業」が狙った「世界大学ランキング１００位内」に入れそうな大学、ランキングによってはすでに１００位内に入っていた大学が１校減ってしまった結果となっている。
英教育誌大学ランキング訂正
さらに思わぬ出来事が起きる。ＴＨＥが東京科学大学の順位を３０１－３５０位から１６６位に訂正したランキングに差し替えたのだ。訂正したという断り書きもなく。筆者はたまたま東京科学大学のホームページに「ＴＨＥ世界大学ランキング２０２６」順位訂正のお知らせ」と題する表示があるのを見て初めて知った。内容は簡単で「当初『３０１－３５０位（国内６位タイ）』とされていた順位が、ＴＨＥによるデータ訂正により、１１月１４日付で『１６６位（国内５位）』に更新された」ことと「今回の訂正は、ＴＨＥがランキング算出に用いる指標データを再確認したことにより行われた」とする以外の詳しい経緯などは記されていない。
訂正前のランキング表は消えてしまっているので、訂正後のランキングを見てもなぜ訂正に至ったかも、東京科学大学以外の訂正箇所がどのくらいあるのかも不明だ。東京科学大学広報部に何度か問い合わせたところ、「Reputationスコアが統合により旧２大学分の合算になるため必ず上がるはずと考えていたが、上がっていなかったのでＴＨＥに問い合せをしたことが訂正のきっかけになった」とのことだった。ＴＨＥの評価法には世界の有力な研究者を対象に「教育（学習環境）」と「研究環境」について評価を求めた「評判調査」結果が含まれている。「評判調査」結果が全体の評価点数に占める比率は、３３％と大きく、この点数が大幅に高く訂正されたことが順位向上につながったようだ。
ただし、東京科学大学によるとＴＨＥからは訂正の連絡はあったものの、他の大学で同様な評価見直しがあったかどうかについての説明はなかったので不明とのこと。当初の発表を香港のメディアが報じていた記事をネットで見つけ、その内容との比較から上位１００位内に入っていた香港の２大学の順位がそれぞれわずかに上位に修正されていたことだけは何とか確認できた。一方、最初の発表を筆者が紹介したウェブサイト「サイエンスポータルチャイナ」での記事内容【25-19】40位内に中国本土大学5校 英教育誌世界大学ランキング | Science Portal Chinaと照らし合わせた結果、上位２００位内の大学に関する限り東京科学大学以外に大きな順位の訂正はなかったらしいこともなんとか確認できた。
大学の国際評価に薄い関心
訂正により日本は上位２００位内に入った大学の数は、前回同様５校を維持した。しかし、胸を張れるような結果とは言えない。米国の５５校、英国の２６校に大きく水をあけられているだけでなく、清華大学１２位をはじめとする１３校の中国本土、メルボルン大学３７位をはじめとする１０校のオーストラリア、香港大学３３位をはじめとする６校の香港、ソウル大学５８位をはじめとする韓国の６校とアジア・太平洋地域だけでも日本より校数が多い国・地域は四つもある。
さて、こうした状況・経緯を長々と書き連ねてきたのはなぜか。日本の報道機関の無関心ぶりが気になったからだ。そもそも当初のＴＨＥ発表を記事にしていた新聞は数紙あったものの東京科学大学の順位に触れた記事も、前年まで２００位内の日本の大学数が５校から４校に減ってしまった事実に触れた記事も見たことがない。科学技術、学術を担う中心的機関は大学というのは世界共通の現実だろう。にもかかわらず日本の大学に対する国際的評価について一般の国民はともかく、報道機関の関心が低いのはどうしてなのか。あらためて考えさせられた。
（了）