✺神々の源流を歩く✺ 第1回「大宮氷川神社」

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大昔から交流があった出雲と武蔵

 日本には神社が約8万社ある。明治のころは12万社だった。神職はおよそ1万2000人とされる。神社を知るには、三つの視点が大事だとある高名な古代史学者から教わった。一つ目は「神は人なり」で、神社の80%はその地域を開拓した人を、子孫が顕彰したもので、残る20%は雨、風、雷など自然現象と怨霊などであること。二つ目はかつて朝鮮半島と日本列島には国境はなく、人々は自由に往来していたこと。三つ目は祭神は神話に登場する天孫降臨の神か、それ以前からの国津神だったのかだ。

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コロナ禍の報道現場から悲痛な声

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 新聞労連や民放労連など九つの労連でつくる「日本マスコミ文化情報労組会議」(MIC、南彰議長)はこのほど報道関係者を対象に行ってきた「報道の危機アンケート」の結果(概要)をまとめて発表した。その中身は現場の悲痛な声に満ちあふれている。その実態は、現場だけでの抵抗では何の解決にもならない状況に、日本のメディアが追い込まれているといえる(アンケート結果の概要は固定ページに掲載しているので、現場からの声を読んでいただきたい)。

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専門家会議の航路は正しいのか? 自縄自縛の安倍政権

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 新型コロナウイルスの対策を検討する政府の専門家会議(座長・脇田隆字・国立感染研究所長)が5月1日に開かれ、全国的な外出自粛がなお必要とする提言を出した。政府はこれを受けて緊急事態宣言をさらに全国で5月末まで延長した。感染のまん延を何とか抑え込み、経済活動の再開に徐々に向かう他国が増えてくる中で、政府から何ら明確な見通しを示されないままに「自粛」だけを強いられ、「新しい生活様式」というお題目を聞かされることに、さすがに国民の不満や怒りが高まってきた。しばらく発表されなかった「実効再生産数」(1人の感染者がうつす平均人数を表す)が突然に再び発表され、全国が2・0(3月25日時点)から0・7(4月10日時点)に下がったとされたのは、やや明るい数字だが、その根拠となる基礎データが明確に示されていないので、国民の不安感を拭い去るには程遠い。安倍政権が金科玉条のごとく尊重する専門家会議の診断書は果たして、どこまで正しいのだろうか? そして、この「国難」の時に、国民の心に響くメッセージを何ら発せられない安倍晋三という指導者に、いつまで国の舵取りを託しておけるのか?

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「強制力がない」から改憲で「緊急事態条項」明記は乱暴すぎないか 「自粛」や「要請」でコロナ禍が防げたらそれこそ誇るべきレガシー

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 新型コロナウイルス感染が拡大する中で、日本国憲法は施行から73年を迎えた。日本での感染者は1万5千人近くになり、死者も500人を超えた(5月2日現在)。人間のいのちに関わることなので、このような比較は誤解を招く恐れもある。あえて言えば、世界の感染者が330万人(5月2日現在)を超えた。米国の感染者110万4千人、死者6万5千人を筆頭としてスペイン、イタリア、英国、フランス、ドイツ(感染者数が多い順番)など欧州の主要国でも、感染者は軒並み16万人以上、死者もドイツの6700人を例外としていずれも2万人を超えている。人口からみても、米国を除いたこれらの欧州の国々は日本の1億2千6百万人よりはるかに少ない。感染者数はPCR検査数と関係しており、日本のPCR検査の数はまだ各国に比べて極めて少ないので、そこは何とも言えないが、少なくとも「死者の数」は今のところ、ドイツと比べても桁違いに少ないといえるだろう。この現実は重要である。軽症者や無症状の感染者が多く、油断すると、爆発的に感染者が瞬く間に広がる、という新型コロナウイルスの特性からみて、残念ながら、まだまだ日本でも死者は増えると考えられる。とても安心できる状況にないというのが正直なところだろう。

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トランプ氏、「再選」へ危険な賭け

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 「外出禁止」など厳しい規制措置を緩和して経済活動の再開を急ごう―新型コロナウイルスに振り回されて人気低落のトランプ大統領の、自己中心の危険な賭けだ。呼びかけに応じたのはトランプ支持の共和党支配の州。「早すぎる解除」はウイルスの蔓延を再燃させると規制継続を優先させる民主党支配の州。感染者・死者数で世界最悪となった米国の新型コロナとの闘いは、両党の対立そのままに二分され、11月大統領選挙の前哨戦の様相を呈してきた。

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